原油の乱高下とドル安、英CPI後の通貨の強弱を注視

昨日は、米国市場で主要株価3指数がまちまちとなり、NYダウは1.02%高、S&P500は0.28%高、ナスダック総合は0.02%安で取引を終えた。米10年債利回りは5.12%付近へ低下。中東の供給不安で原油は一時急騰したものの、ブレント原油12月限は108.79ドルへ反落して引けた。WTI原油12月限も97.82ドルまで下落し、米天然ガス11月限は2.963ドルと軟調だった。金現物は1オンス4,125ドル付近で弱含み、資産間で異なる反応が見られた。

為替市場は、原油価格の反落と米長期金利の低下を受け、米ドルが主要通貨に対して弱含んだ。ドル指数は101.71付近となり、ドル円は158.59円から157.81円へ下落した。一方、英国の失業率が4.7%へ低下したことで英中銀の利上げ観測が高まり、ポンドドルは1.338ドル付近へ上昇した。ユーロも対ドルでは小幅高となったが、フランスの政治・財政不安から上値の重さが意識される。ドル安という共通材料に加え、各国の金融政策見通しによる通貨間の強弱にも目を向けたい。

本日の指標は、15:00の英国9月CPIが最初の焦点となる。前年比3.4%への加速が予想されており、結果次第ではポンドと英金利が動く可能性がある。17:00の南アフリカCPI、20:00の米MBA住宅ローン申請指数に続き、22:00にはベイリー英中銀総裁の対談が予定される。商品市場では23:30の米EIA週間石油在庫統計を確認したい。25:00のラガルドECB総裁の対談も控え、原油の供給懸念と欧州通貨の値動きが株式・為替市場へ波及するか慎重に見極めたい。