156円台で揺れる米ドルの戻り余地を注視

昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がそろって下落した。特にダウ工業株30種平均は前営業日比1.1%安の48,941.90で引け、S&P500種は0.4%安の7,200.75、ナスダック総合指数も0.2%安の25,067.80となった。米10年債利回りは4.4%近辺へ上昇し、WTI原油は中東情勢を巡る供給懸念を背景に100ドル台で高止まりしたものの、前日までの急伸には一服感もみられた。天然ガスは2.8ドル台を中心に推移し、貴金属は中東情勢や米金利動向をにらみ、方向感を探る展開となるなど、株安・金利高・原油高止まりが同時に意識される地合いとなった。

為替市場は、日本当局による円買い介入への警戒が続くなか、薄商いのなかで円が対米ドルで強含んだことが主材料となった。ドル円は156円台から157円近辺で推移するなか、一時155.69付近まで円高に振れる場面もあった。前週の急落後も160.00近辺は介入警戒を伴う上値抵抗として意識されやすく、155円台半ばでは下げ渋る動きが出るかが焦点となりそうだ。日本市場が祝日で流動性が低下しやすいなか、米ドルが156円台を維持して戻りを試せるかを注視したい。

本日の指標は、17:30に香港1-3月期国内総生産（GDP）速報値、21:30に米3月貿易収支とカナダ3月貿易収支、22:45に米4月サービス部門購買担当者景気指数（PMI、改定値）と米4月総合購買担当者景気指数（PMI、改定値）、23:00に米4月ISM非製造業景況指数、米3月新築住宅販売件数、米3月雇用動態調査（JOLTS）求人件数が予定されている。米ISM非製造業景況指数は前回54.0、予想53.7とされ、サービス業の底堅さが続くかが注目される。米新築住宅販売件数やJOLTS求人件数もあわせて確認しつつ、介入警戒が残るドル円の戻り余地を慎重に見極めたい。