円高に振れた米ドルの反発余地を見極める展開か

昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がそろって上昇した。特にナスダック総合指数は前日比1.0%高の25,326.13で引け、S&P500種も0.8%高の7,259.22とそろって過去最高値を更新し、ダウ工業株30種平均も0.7%高の49,298.25まで上値を伸ばした。米10年債利回りは4.43%近辺へやや低下し、WTI原油は米国とイランの合意期待を背景に100ドル近辺まで下落した。天然ガスは2.6ドル台を中心に推移し、貴金属はドル安を支えに金が4,500ドル台後半へ反発するなど、株高・原油安・ドル安が同時に意識される地合いとなった。

為替市場は、米国とイランの合意期待を背景にドル売りが優勢となり、あわせて日本当局による介入警戒が円買いを誘ったことが主材料となった。ドル円は157.93から155.05まで下落し、足元でも156円台前半で推移している。本日の日中値幅はすでに約2.88円まで拡大。157円台後半では戻り売りが意識されやすい一方、155.00近辺では下値支持として機能するか注目される。直近では160.00台からの急落後、値動きが荒い状態が続いており、156円台で値固めできるかを慎重に見極めたい。

本日の指標は、16:50にフランス4月サービス部門購買担当者景気指数（PMI、改定値）、16:55にドイツ4月サービス部門購買担当者景気指数（PMI、改定値）、17:00にユーロ圏4月サービス部門購買担当者景気指数（PMI、改定値）、17:30に英国4月サービス部門購買担当者景気指数（PMI、改定値）、18:00にユーロ圏3月卸売物価指数（PPI）、21:15に米4月ADP雇用統計、23:00にカナダ4月Ivey購買部協会指数が予定されている。ADP雇用統計は前回62,000人、予想120,000人とされ、週末の米雇用統計を前に民間雇用の勢いを測る材料となりやすい。欧州PMI改定値とあわせて景況感の強弱を確認しつつ、円高圧力が残るドル円の反発余地を慎重に見極めたい。