13日は、米国市場で主要株価指数がまちまちとなった。NYダウは0.10%高、S&P500は0.40%安、ナスダック総合は0.91%安となった。半導体関連株への売りと利上げ観測が重荷となり、米10年債利回りは5.14%前後で推移した。商品市場ではWTI原油先物が1バレル88.56ドルへ小幅下落した一方、NY金先物は1トロイオンス3,886.3ドルとほぼ横ばいの小幅高。天然ガス先物は100万BTU当たり3.230ドルへ下落し、原油・ガスと金で値動きが分かれた。
為替市場は、米10月PPIが前月比0.3%と予想を下回ったものの、前年比は6.5%と高水準を維持し、米金利が高止まりした。主要8通貨の強弱では円が最も強く、米ドルが2位、豪ドルが最も弱かった。ドル円は160.19円付近から159.52円付近まで反落した一方、ユーロドルは1.1018ドル付近へ下落した。日本当局の円安けん制と米欧金利差が異なる通貨ペアに影響しており、ドル全面高と決めつけられない展開となっている。
本日の指標は、日本7〜9月期GDP速報値が年率換算0.1%減、中国10月小売売上高が前年比0.4%増、鉱工業生産が4.8%増と予想を下回った。19:00にはユーロ圏鉱工業生産、22:30には米ニューヨーク連銀製造業景気指数とカナダ10月CPIが控える。翌17日02:00のウォーシュFRB議長発言も金融政策の見通しを左右する可能性がある。週末に大きく下げた暗号資産を含め、ドル、株価指数、商品がそれぞれどう反応するか注意したい。