原油は週明け反落、ドルと資源国通貨の方向感を注視

30日の米国市場では、主要株価指数3銘柄のNYダウが1.09%安、S&P500が1.82%安、ナスダック総合が2.86%安となり、AI関連企業への売りが広がった。米10年債利回りは4.93%付近へ低下。一方、原油は中東のタンカー攻撃を受けて上昇し、ブレント原油12月限は117.64ドル、WTI原油12月限は104.12ドルで終了した。金現物は約3,875ドルまで下落し、米天然ガス12月限も100万BTU当たり2.90ドル前後と軟調だった。

為替市場は、前週末の米株安と長期金利低下を背景にドル円が一時156.95円まで下落したが、週明け2日は157円台後半へ戻した。ユーロドルはフランスの財政懸念から1.11ドル台半ばで伸び悩み、豪ドル米ドルは0.70ドル台前半で推移している。週明けの原油は中東の外交協議進展への期待から反落し、前週末の供給不安による上昇とは逆方向の値動きとなった。原油価格の変化がカナダドルなど資源国通貨の強弱につながるか注目したい。

本日の指標は、09:30の豪州住宅建設許可件数が前月比5.1%増と予想を上回り、中国のRatingDog製造業PMIは52.0と発表された。欧州では16:00にドイツ小売売上高、18:00にユーロ圏製造業PMI改定値が控える。NY時間は23:45に米製造業PMI改定値、24:00にISM製造業景況指数が公表される。米国の景況感は原油需要の見通しや米金利に影響する可能性があり、商品と為替の反応を慎重に見極めたい。