米ドル軟化と原油急落、通貨の強弱変化を注視

昨日は、米国市場で主要株価3指数がそろって上昇し、NYダウは3.03%高の53,356.12、S&P500は1.58%高、ナスダック総合は1.44%高となった。米中間選挙を通過して政治的不透明感が後退したことに加え、原油安が相場を支えた。米10年債利回りは4.89%前後へ低下し、WTI原油は1バレル88ドル前後へ急落した。一方、米天然ガスは100万BTU当たり約2.96ドルへ上昇し、金先物は4,070ドル台へ大きく反発するなど、商品市場では方向感が分かれた。

為替市場は、米中間選挙の結果を受けて米ドルが幅広い通貨に対して売られ、ユーロドルは一時1.1272ドル台、ポンドドルは1.35ドル近辺まで上昇した。ドル円も一時157.38円付近へ下落したが、NY市場では158円台を回復している。オセアニア通貨は対ドルで比較的堅調となり、豪ドル米ドルも0.69ドル台半ばから0.70ドル台へ回復した。もっとも、米10月ADP雇用者数が予想を上回る一方、ISM非製造業景況指数が予想を下回るなど、米景気指標には強弱があり、ドル売りの継続性を見極めたい。

本日の指標は、19:30に米チャレンジャー人員削減数、21:00に英中銀政策金利と金融政策委員会議事要旨が発表される。22:30には米新規失業保険申請件数、単位労働コスト、非農業部門労働生産性の各速報値が予定されている。さらに22:50にはハマック・クリーブランド連銀総裁、23:10にはバーキン・リッチモンド連銀総裁の発言も控える。原油急落後の金利動向と米雇用関連指標の結果を照合し、通貨間の強弱が変化するか慎重に見極めたい。