米JOLTS控えドル円157円台の戻りを注視

昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がそろって上昇した。NYダウは1.32%高の53,178.41ドル、S&P500は1.48%高の7,600.50ポイント、ナスダック総合指数は2.13%高の25,913.90ポイントで取引を終え、ナスダックの上昇率が最も大きかった。米国とイランの緊張緩和への期待から原油価格が急落し、米10年債利回りは前営業日比6.13bp低下の4.684%付近となった。商品市場では、WTI原油が5.1%安の1バレル80.34ドルへ下落した一方、天然ガスは1.2%高の100万BTU当たり2.781ドルとなった。金現物は0.33%高の1トロイオンス4,054.44ドル付近へ上昇した。

為替市場は、先週の日米協調円買い介入を受け、追加介入への警戒感から円買いが先行した。ドル円は高値157.89円、安値155.23円となり、約2.66円のレンジを形成した。155円台前半へ下落した後は157円台まで値を戻している。米国7月ISM製造業景況指数は55.6となり、予想の53.9と前回の53.3を上回った。予想を上回る結果は、ドルを下支えする材料となった。本日は157円台で推移しており、上値では前日の高値に近い157.90～158.00円付近、下値では155.00～155.20円付近が意識されそうだ。介入警戒が続くなか、157円台を維持できるか注目したい。

本日の指標は、21:30に米国6月貿易収支とカナダ6月貿易収支、23:00に米国6月製造業新規受注と米国6月雇用動態調査（JOLTS）求人件数が発表される。米貿易収支は730億ドルの赤字、製造業新規受注は前月比0.2%増、JOLTS求人件数は747.0万件が予想されている。JOLTS求人件数は前回の759.4万件から減少する見通しであり、労働需要の鈍化が示されればドルの上値を抑える可能性がある。協調介入への警戒が残るドル円は、米雇用関連指標を通過した後の方向感を慎重に見極めたい。