昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がまちまちとなり、NYダウは0.14%高の51,920.62と上昇した一方、S&P500は0.01%安の7,357.49、ナスダック総合は0.46%安の25,358.60で取引を終えた。主要3指数の中ではナスダック総合の下げが最も大きく、大型ハイテク株の軟化が指数の重しとなった。米10年債利回りは米PCEが概ね市場予想に沿う内容となったことで4.4%台へ低下し、過度な追加利上げ観測はいったん後退した。商品市況では、ホルムズ海峡周辺の緊張が再び意識され、WTI原油が71ドル台後半へ上昇した。天然ガスは気温上昇による冷房需要の増加観測から3.3ドル台へ上昇し、主要貴金属は金と銀が反発した。
為替市場は、米5月PCEデフレーターが前年同月比4.1%と概ね市場予想に沿ったことで、米ドルが高値圏からやや上値を抑えられる展開だった。ただし、円は対ドルで引き続き弱含み、ドル円は前日安値161円台半ばから高値161.95円まで上昇し、終値付近は161円台後半となった。前日レンジは約0.40円と比較的限られたものの、162.00円の節目手前では円安けん制や介入警戒感が意識されやすい。一方、161円台半ばを維持できれば、ドル円は高値圏でのもみ合いを続ける可能性がある。
本日の指標は、08:30に日本6月東京都区部消費者物価指数(生鮮食品除く)が発表された。今後は、21:00にメキシコ5月貿易収支、21:30に米国5月卸売在庫、23:00に米国6月ミシガン大学消費者態度指数・確報値が予定されている。東京都区部CPIは前年同月比1.6%と市場予想に一致し、前回の1.3%から伸びが加速した。週末を前に、米消費者心理の確報値がドル高の持続性を支えるか、ドル円が162円の節目を試すかを慎重に見極めたい。