米金利低下でもドル円159円台、米住宅指標を注視

昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がまちまちとなった。NYダウは0.26%高の53,417.16ドル、S&P500は0.28%安の7,652.86ポイント、ナスダック総合指数は0.76%安の25,980.19ポイントで取引を終え、ナスダックの下落率が最も大きかった。半導体株を中心としたハイテク株の下落がS&P500とナスダックの重しとなった一方、金融株の上昇がNYダウを支えた。米10年債利回りは前営業日比約3.8bp低下の4.70%付近となった。商品市場では、WTI原油が2.35%安の1バレル85.01ドルへ下落した一方、天然ガスは0.3%高の100万BTU当たり2.782ドルとなった。金現物は0.97%高の1トロイオンス4,647.29ドルへ上昇し、銀やプラチナは小幅に下落するなど貴金属はまちまちとなった。

為替市場は、米国によるイラン関連制裁の拡大と米財務省の国債買い戻し策が意識された。ドル指数は0.2%高の99.01付近となり、ドル円も米国時間終盤に159.13円付近まで上昇した。一方、対カナダ関税の引き上げ警戒からカナダドルは対米ドルで0.56%下落した。ドル円は高値159.28円、安値158.71円と約0.57円のレンジを形成し、本日のアジア市場では159.20円前後で推移している。上値では前日の高値に近い159.30円付近、下値では節目の159.00円付近が意識されそうだ。米長期金利が低下するなかでもドル円が159円台を維持できるか慎重に見極めたい。

本日の指標は、15:00にドイツ第2四半期GDP改定値が発表され、前期比0.2%、前年同期比0.9%が見込まれている。17:00にはドイツ8月IFO企業景況感指数が予定され、87.2と前回の86.6から上昇する予想だ。22:00には米国6月ケース・シラー住宅価格指数、23:00には米国7月新築住宅販売件数、8月リッチモンド連銀製造業指数、8月消費者信頼感指数が発表される。新築住宅販売件数は年率換算62.0万件と前回の62.8万件から減少する見通しだ。米住宅市場の弱さが続くかを確認しながら、米金利とドル円の反応を注視したい。