米住宅指標控えドル円160円手前の上値を注視

昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がそろって下落した。NYダウは0.51%安の53,459.78ドル、S&P500は0.52%安の7,745.06ポイント、ナスダック総合指数は0.31%安の26,644.91ポイントで取引を終え、S&P500の下落率が最も大きかった。米国とイランの協議停滞を背景に原油価格が上昇したほか、大手小売企業の決算を控えた慎重姿勢も株価の重しとなった。米10年債利回りは前営業日比2.79bp上昇の4.724%付近となった。商品市場では、WTI原油が2.74%高の1バレル84.66ドルへ上昇した一方、天然ガスは1.6%安の100万BTU当たり2.690ドルとなった。金現物は約0.9%高の1トロイオンス4,417ドル付近へ上昇し、銀やプラチナなどの主要貴金属にも買いが広がった。

為替市場は、米雇用や小売売上高など最近の弱い米経済指標を受け、9月の米利上げ観測が後退したことが米ドルの重しとなった。ドル指数は0.06%安の99.60付近となった一方、円も対ドルでは伸び悩んだ。ドル円は高値159.61円、安値158.83円、終値159.33円付近となり、約0.78円のレンジを形成した。本日のアジア市場では159円台後半まで上昇しており、上値では160.00円、下値では節目の159.00円付近が意識されそうだ。7月末の日米協調介入による円高分の約半分をすでに失っているため、160.00円に近づく局面で円安がさらに進むか慎重に見極めたい。

本日の指標は、15:00に英国7月失業率、18:05にドイツ8月ZEW景況感調査が発表され、期待指数は30.0と前回の26.3から上昇する予想だ。21:30には米国7月住宅着工件数と建設許可件数、7月輸入物価指数が予定されており、住宅着工件数は年率換算134.2万件と前回の142.7万件から減少する見通しとなっている。22:15には米国7月鉱工業生産と設備稼働率、23:00には7月住宅販売保留指数が発表される。米長期金利が上昇し、ドル円が160.00円に近づくなか、住宅・生産関連指標が米金利とドルの方向感に与える影響を注視したい。