米CPI控えドル円159円台の上値を注視

昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がそろって下落した。NYダウは0.34%安の53,791.85ドル、S&P500は0.32%安の7,728.20ポイント、ナスダック総合指数は0.60%安の26,445.45ポイントで取引を終え、ナスダックの下落率が最も大きかった。米国とイランの合意期待が後退し、AmazonやAlphabetなど大型ハイテク株への売りが重しとなった。米10年債利回りは前営業日比0.35bp低下の4.695%付近となった。商品市場では、WTI原油が1.3%高の1バレル83.20ドルへ上昇した一方、天然ガスは1.0%安の100万BTU当たり2.767ドルとなった。金現物は0.3%安の1トロイオンス4,376.31ドルへ下落し、銀やプラチナも軟調となった。

為替市場は、米国7月消費者物価指数（CPI）を控えた様子見姿勢が強まるなか、中東情勢を背景とした原油高とインフレへの警戒が意識された。ドル指数は0.06%高の99.83付近となり、ドル円は高値159.39円、安値158.93円、終値159.30円付近と約0.46円のレンジで推移した。本日のアジア市場ではドル円が159.40円台まで上昇し、円は対ドルで今月の安値圏にある。目先は159.50円付近を上抜けるかが焦点となり、下値では節目の159.00円付近が意識されそうだ。160.00円に近づく局面では追加の為替介入への警戒も高まりやすく、米CPI通過後の値動きを慎重に見極めたい。

本日の指標は、15:00にドイツ7月消費者物価指数（CPI、改定値）が発表される。最大の焦点は21:30の米国7月CPIで、総合指数は前月比0.1%と前回の0.4%低下から上昇に転じる一方、前年同月比は3.4%と前回の3.5%から伸びが鈍化する予想だ。CPIコア指数は前月比0.2%、前年同月比2.5%が見込まれている。27:00には米国7月月次財政収支も予定されている。米CPIは9月の金融政策見通しを左右する材料となりやすく、予想との差による米金利とドル円の反応を注視したい。