昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄が前営業日ベースでそろって上昇し、NYダウは0.29%高の52,637.01、S&P500は0.42%高の7,575.39、ナスダック総合は0.29%高の26,281.61で取引を終えた。主要3指数の中ではS&P500の上昇率が最も大きく、半導体株の米上場をきっかけにAI関連銘柄への期待が再び意識された。米10年債利回りは週明けの時間外市場で4.5%台後半へ上昇し、中東情勢の緊迫化と原油高を受けてインフレ懸念が再燃している。商品市況では、米国とイランの衝突激化を背景にWTI原油が74ドル台半ばへ急伸した一方、天然ガスは前週末に2.94ドル/MMBtuまで下落し、上値の重さが目立った。主要貴金属は、米金利上昇を受けて金を中心に軟調に推移した。
為替市場は、中東情勢の緊迫化と原油高によるインフレ再燃懸念を背景に、米ドルが主要通貨に対して底堅く推移している。ドル指数は101台前半へ上昇し、ドル円は162円台前半で推移している。原油高が米金利を押し上げるとの見方はドル買いを支えやすい一方、162円台では日本当局による円安けん制や為替介入への警戒感も意識されやすい。直近高値の162円台後半に近づく場面では上値の重さが出やすく、161円台後半から162円前後を維持できるかが下値面の焦点となりそうだ。
本日の指標は、16:00にトルコ5月経常収支、27:00に米国6月月次財政収支が予定されている。米国の月次財政収支は前回2926億ドルの赤字となっており、財政赤字の拡大が米金利見通しに与える影響も意識されやすい。週明けは経済指標よりもホルムズ海峡情勢と原油相場が主導しやすく、米金利、ドル円162円台、リスク資産の反応を慎重に見極めたい。