昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がそろって上昇し、NYダウは0.26%高の52,319.20、S&P500は0.79%高の7,499.36、ナスダック総合は1.52%高の26,213.72で取引を終えた。主要3指数の中ではナスダック総合の上昇率が最も大きく、半導体株を中心としたハイテク株の反発が相場を押し上げた。米10年債利回りは、米5月JOLTS求人件数が759.4万件と市場予想を上回ったことで4.4%前後へ上昇した。商品市況では、WTI原油が69.50ドル付近で小動きとなり、天然ガスは3.275ドル/MMBtuへ上昇した。主要貴金属は、金が4,027ドル台へ小幅に反発したものの、米利上げ観測が上値を抑える材料として意識された。
為替市場は、米雇用関連指標の底堅さを受けて米金利が上昇し、米ドルが主要通貨に対して強含む展開だった。特に円は日米金利差と介入警戒の綱引きが続く中で弱含み、ドル円は30日に162円台へ乗せたあと、7月1日アジア時間には162.77円まで上伸し、1986年以来の円安水準を更新した。162円台では日本当局による円安けん制が意識されやすく、162円台後半では上値の重さも出やすい。一方、162.00円付近を維持できれば、高値圏でのもみ合いが続く可能性がある。
本日の指標は、16:50にフランス6月製造業PMI・改定値、16:55にドイツ6月製造業PMI・改定値、17:00にユーロ圏6月製造業PMI・改定値、17:30に英国6月製造業PMI・改定値、18:00にユーロ圏6月消費者物価指数、21:15に米国6月ADP雇用統計、22:00にウォーシュFRB議長、ラガルドECB総裁、ベイリーBOE総裁の発言、22:45に米国6月製造業PMI・改定値、23:00に米国6月ISM製造業景況指数と米国5月建設支出が予定されている。米ADPとISMで米景気の底堅さが確認されるか、主要中銀総裁発言が金利見通しに影響するかを手掛かりに、ドル円162円台での値持ちを慎重に見極めたい。