159円近辺で推移する米ドルの週末前の方向感を注視

昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がそろって上昇した。特にダウ工業株30種平均は前日比0.55%高の50,285.66と最高値を更新し、S&P500種とナスダック総合指数も小幅に上昇した。米5月製造業PMIが4年ぶりの高水準となった一方、サービス部門はやや伸び悩み、米10年債利回りは4.5%台を中心に推移した。WTI原油は米国とイランの合意期待が交錯するなか100ドル前後で上下し、天然ガスは底堅く推移した。貴金属は米金利やドル動向をにらみながら金が方向感を探るなど、株式市場は底堅さを維持しつつ、債券・商品市場では中東情勢とインフレ警戒が意識される地合いとなった。

為替市場は、米5月製造業PMIの改善や雇用関連指標の底堅さを受け、米景気の底堅さと米金利の高止まりが意識され、米ドルが主要通貨に対して底堅く推移したことが主材料となった。ドル円は158円台後半から159円近辺で推移し、足元でも159円台をうかがう水準で方向感を探っている。160.00近辺では引き続き為替介入警戒が意識されやすい一方、158.00近辺を維持できるかが下値の焦点となりそうだ。週末前のポジション調整も意識されるなか、米ドルが159円近辺で値持ちできるか慎重に見極めたい。

本日の指標は、15:00に英国4月小売売上高、17:00にドイツ5月IFO企業景況感指数、17:30にラガルド欧州中央銀行（ECB）総裁の発言、21:30にカナダ3月小売売上高、23:00に米5月ミシガン大学消費者態度指数・確報値の発表が予定されている。米ミシガン大学消費者態度指数は48.2が見込まれており、米消費者心理の弱さが改めて意識されるかが焦点となりやすい。欧州時間の英国小売売上高やECB総裁発言も確認しつつ、米国時間は消費者心理と米金利、ドル円の反応を慎重に見極めたい。