マーケットコラム

昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がまちまちとなり、NYダウは1.09%安の52,348.39、S&P500は0.28%安の7,482.71と下落した一方、ナスダック総合は0.20%高の25,870.65で取引を終えた。主要3指数の中ではNYダウの下げが最も大きく、中東情勢の緊張再燃を受けた原油高や金利上昇が重しとなった。米10年債利回りは4.5%台半ばへ上昇し、FOMC議事要旨で根強いインフレ警戒と将来的な利上げ余地が意識された。商品市況では、供給懸念の再燃を背景にWTI原油が73ドル台半ばへ上昇した一方、天然ガスは3.21ドル/MMBtu付近へ下落した。主要貴金属は、米金利上昇を受けて金を中心に軟調に推移した。

為替市場は、FOMC議事要旨で一部当局者が利上げの可能性に言及していたことや、原油高によるインフレ再燃懸念を背景に、米ドルが底堅く推移した。円は対ドルで弱含み、ドル円は前日安値162.06円付近から高値162.71円付近まで上昇し、本日アジア時間も162円台半ばで推移している。162円台後半では円安けん制や介入警戒感が意識されやすい一方、162.00円付近を維持できれば、米金利高を背景に高値圏でのもみ合いが続く可能性がある。FOMC後の米金利と中東情勢をにらみながら、ドル円の上値余地を見極める局面となりそうだ。

本日の指標は、10:30に中国6月生産者物価指数が発表され、前年同月比4.1%と市場予想に一致した。15:00にドイツ5月貿易収支、20:30に欧州中央銀行（ECB）理事会議事要旨、21:00にメキシコ6月消費者物価指数、21:30に米国前週分新規失業保険申請件数、23:00に米国6月中古住宅販売件数が予定されている。ECB議事要旨ではユーロ圏の物価見通しと追加利上げへの距離感、米新規失業保険申請件数では米労働市場の底堅さが焦点となる。米金利とドル円162円台の値動きを慎重に見極めたい。