マーケットコラム

26日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がそろって下落し、NYダウは0.09%安の51,876.11、S&P500は0.05%安の7,353.95、ナスダック総合は0.24%安の25,297.62で取引を終えた。主要3指数の中ではナスダック総合の下げが最も大きく、AI関連の半導体株の下落が重しとなった。米10年債利回りは4.3%台後半へ低下し、米PCE後に過度な利上げ観測はいったん和らいだ。商品市況では、ホルムズ海峡を巡る供給懸念が後退し、WTI原油が69ドル台前半へ下落した。天然ガスも3.2ドル台前半へ下落した一方、主要貴金属はドル安を背景に金と銀が反発した。

為替市場は、米5月PCEデフレーターが概ね市場予想に沿ったことで、米ドルが高値圏からやや上値を抑えられた。ただし、週明けは中東情勢への警戒感や米金利の高止まりが意識され、ドル指数は101台前半と13カ月ぶり高値圏を維持している。ドル円は161.70円台で推移し、円は40年ぶり安値圏に近い水準で弱含んでいる。162.00円付近では円安けん制や介入警戒感が意識されやすい一方、161円台半ばを維持できれば、高値圏でのもみ合いが続く可能性がある。

本日の指標は、08:50に日本5月小売業販売額が発表され、前年同月比5.3%と市場予想の3.0%を上回った。このあとは、17:30に英国5月消費者信用残高と5月マネーサプライM4、18:00にユーロ圏6月経済信頼感と6月消費者信頼感・確定値、26:30にラガルドECB総裁発言が予定されている。日本の小売指標は底堅い結果となったものの、為替市場では引き続き米ドル高と円安警戒が主軸となりやすい。欧州時間以降はユーロ圏景況感とECBフォーラムでの発言内容を手掛かりに、ドル円161円台後半の値持ちを慎重に見極めたい。