マーケットコラム

昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がそろって下落した。NYダウは0.85%安の53,885.10ドル、S&P500は0.18%安の7,710.03ポイント、ナスダック総合指数は0.06%安の26,348.35ポイントで取引を終え、NYダウの下落率が最も大きかった。米雇用統計を控えた様子見姿勢や一部ソフトウェア株の下落が重しとなった。米10年債利回りは前営業日比5.67bp上昇の4.674%付近となった。商品市場では、中東情勢を巡る警戒からWTI原油が2.75%高の1バレル77.29ドルへ上昇した一方、天然ガスは1.8%安の100万BTU当たり2.640ドルへ下落した。金現物は1トロイオンス4,244ドル付近でほぼ横ばいとなった。

為替市場は、中東情勢を巡る不透明感と米金利上昇を背景に米ドルが買われ、ドル指数は0.31%高の99.97付近となった。ドル円は高値158.55円、安値157.59円となり、約0.96円のレンジを形成し、米国時間終盤には158.45円付近まで上昇した。円は日米協調介入後の上昇分を一部失い、ドル円は3営業日続けて上昇した。本日のアジア市場でも158.50円付近で推移しており、上値では158.50～158.60円付近、下値では節目の158.00円付近が意識されそうだ。米雇用統計の結果次第で金利見通しが変化しやすいため、158円台を維持できるか慎重に見極めたい。

本日の指標は、15:00にドイツ6月鉱工業生産と6月貿易収支、21:00にメキシコ7月消費者物価指数（CPI）が発表される。最大の焦点は21:30の米国7月雇用統計で、非農業部門雇用者数は前月比8.0万人増と前回の5.7万人増から伸びが加速する一方、失業率は4.2%で横ばい、平均時給は前月比0.3%、前年同月比3.5%が予想されている。同時刻にはカナダ7月雇用統計も予定され、新規雇用者数は2.0万人増、失業率は6.5%の予想だ。米雇用者数だけでなく、失業率や賃金の結果も確認しながら、ドル円の週末にかけた方向感を注視したい。