マーケットコラム

昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がそろって上昇した。NYダウは1.71%高の54,085.88ドル、S&P500は1.79%高の7,736.52ポイント、ナスダック総合指数は2.59%高の26,584.99ポイントで取引を終え、ナスダックの上昇率が最も大きかった。AI関連企業の好決算や業績見通しの引き上げ、中東情勢の緊張緩和期待が株式市場を押し上げた。米10年債利回りは前営業日比5.72bp低下の4.627%付近となった。商品市場では、WTI原油が5.7%安の1バレル75.77ドル、天然ガスが3.6%安の100万BTU当たり2.682ドルへ下落した。一方、金現物は約1%高の1トロイオンス4,086ドル台へ上昇し、銀やプラチナなどの主要貴金属にも買いが広がった。

為替市場は、中東情勢の緊張緩和期待を背景とした原油価格と米金利の低下が米ドルの重しとなり、ドル指数は0.13%安の99.88付近となった。一方、円は前週の日米協調介入による上昇の反動から軟化し、ドル円は157円台前半から157円台後半で推移した。本日の東京市場でも157円台半ばを中心に推移しており、上値では157.80～158.00円付近、下値では157.00～157.10円付近が意識されそうだ。ベッセント米財務長官が日本の円相場安定に向けた取り組みへの強い支持を示すなか、157円台後半から158.00円付近で上値が抑えられるか慎重に見極めたい。

本日の指標は、16:50にフランス7月サービス部門購買担当者景気指数（PMI、改定値）、17:00にユーロ圏7月サービス部門PMI改定値、17:30に英国7月サービス部門PMI改定値、18:00にユーロ圏6月生産者物価指数（PPI）が発表される。21:15には米国7月ADP雇用統計、22:45には米国7月サービス部門PMI改定値、23:00には米国7月ISM非製造業景況指数が予定されている。ADP雇用統計は前月比6.5万人増と前回の9.8万人増から鈍化し、ISM非製造業景況指数は54.5と前回の54.0から上昇する予想だ。米雇用情勢とサービス業の底堅さを確認しながら、ドル円が157円台を維持できるか注視したい。