マーケットコラム

昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄が日曜休場だった。直近23日（金）はNYダウが1.23%安、S&P500が0.52%安、ナスダック総合が0.21%安となり、米10年債利回りは4.99%付近へ上昇した。中東の供給不安を受け、ブレント原油は3.14%高の116.72ドル、WTI原油は3.8%高の103.27ドルで終了。一方、米天然ガス先物11月限は100万BTU当たり2.640ドルへ下落し、COMEX金先物12月限も4,007.90ドルと軟調だった。

為替市場は、23日（金）の原油高が加ドルの支援材料となった。カナダの8月小売売上高は前月比1.2%増と予想の1.3%増には届かなかったが、前月から改善し、カナダ中銀の利上げ観測も加ドルを下支えした。米ドル/加ドルは一時1.3969付近まで下落。一方、フランスの信用格付け据え置きを受けて、26日のユーロドルは1.12ドル台前半へ持ち直した。ドル円は156円台後半で推移しており、週明けの原油反落が通貨間の強弱を変えるか注視したい。

本日の指標は、18:00にドイツの10月Ifo企業景況感指数が予定され、前回の89.9から改善するかが注目される。先行きの経済見通しがユーロや欧州株式市場に影響する可能性がある。一方、商品市場では23日（金）に急伸した原油が週明けに反落しており、ブレント原油は115ドル前後、WTI原油は101ドル台で推移している。今週は主要中銀の金融政策決定も集中するため、金利見通しと商品価格の変化が資源国通貨に波及するか慎重に見極めたい。