マーケットコラム

昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がそろって下落した。NYダウは0.70%安の53,185.90ドル、S&P500は0.33%安の7,686.14ポイント、ナスダック総合指数は0.12%安の26,370.89ポイントで取引を終え、NYダウの下落率が最も大きかった。中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が上昇し、インフレ再加速への警戒から米長期金利も上向いたことが株式市場の重しとなった。米10年債利回りは前営業日比約4bp上昇の4.757%付近となった。商品市場では、WTI原油が2.83%高の1バレル85.76ドル、天然ガスが1.6%高の100万BTU当たり2.935ドルへ上昇した。一方、貴金属は米金利上昇を受けて軟調となり、金現物は0.4%安の1トロイオンス4,433.19ドル、銀現物も0.2%安の66.24ドル付近で推移した。

為替市場は、ベッセント米財務長官が日本政府と日銀の対応によって円が強含むとの見方を示したことが意識され、円が対ドルで小幅に反発した。ただし、中東情勢を背景とした原油高や米10年債利回りの上昇がドルを下支えしたため、円高の勢いは限定的だった。ドル円は高値160.21円、安値159.47円、終値159.74円付近となり、前営業日の160.07円付近から約0.33円下落した。前営業日レンジは約0.74円で、本日のアジア市場では159.80円前後でもみ合っている。上値では心理的節目の160.00円から前日高値160.21円付近が抵抗として意識されやすい。一方、下値では前日安値159.47円を維持できるかが焦点となり、割り込んだ場合は159.25円から159.30円付近が次の支持帯として意識されそうだ。

本日の指標は、16:55にドイツ8月製造業購買担当者景気指数（PMI、改定値）、17:00にユーロ圏8月製造業PMI（改定値）、17:30に英国8月製造業PMI（改定値）が発表される。18:00にはユーロ圏8月消費者物価指数（HICP、速報値）と7月失業率が予定されており、HICPが前回の前年同月比2.9%からどの程度加速するかが焦点となる。22:45には米国8月製造業PMI（改定値）、23:00には米国8月ISM製造業景況指数と7月雇用動態調査（JOLTS）求人件数が発表される。ISM製造業景況指数は前回の55.6から55.2への低下、JOLTS求人件数は前回の735.9万件から733.2万件への減少が見込まれている。欧米の物価・景況感指標を受けた米金利とドル円の反応を慎重に見極めたい。