マーケットコラム

昨日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がそろって上昇した。特にナスダック総合指数は前日比2.03%高の25,838.94で引け、S&P500種も1.46%高の7,365.09と過去最高値を更新し、ダウ工業株30種平均も1.24%高の49,910.59まで上値を伸ばした。米10年債利回りは低下方向となり、WTI原油は米国とイランの合意期待を背景に100ドル近辺まで下落した。天然ガスは2.7ドル台を中心に推移し、貴金属はドル安と米金利低下を支えに金が上昇するなど、底堅く推移した。

為替市場は、米国とイランの停戦期待を背景にドル売りが広がるなか、日本当局による介入警戒も重なり、円が対米ドルで急伸したことが主材料となった。ドル円は157円台後半から155.00付近まで下落したのち、156円台前半で推移した。前日レンジは約2.8円と大きく、158.00近辺では戻り売りが意識されやすい一方、155.00近辺では下値支持として機能するか注目される。直近では介入警戒を背景に急な円高振れが続いており、156円台を維持しながら米ドルが戻りを試せるか慎重に見極めたい。

本日の指標は、15:00にドイツ3月製造業新規受注、17:30に英国4月建設業購買担当者景気指数（PMI）、18:00にユーロ圏3月小売売上高、21:30に米新規失業保険申請件数と米失業保険継続受給者数、米1-3月期非農業部門労働生産性・速報値、米1-3月期単位労働コスト・速報値、23:00に米3月建設支出、28:00にメキシコ中銀政策金利の発表が予定されている。米新規失業保険申請件数は前回18.9万件、予想20.5万件とされ、雇用環境の底堅さを測る材料となりやすい。米労働関連指標と建設支出、さらにメキシコ中銀の政策判断を確認しつつ、円高圧力が残るドル円の戻り余地を慎重に見極めたい。