マーケットコラム

昨日は、米国市場で主要株価3指数がそろって下落し、NYダウは0.25%安、S&P500は0.30%安、ナスダック総合は1.38%安となった。大型ハイテク株の急落が重しとなり、米10年債利回りは4.98%へ低下。原油は中東を巡る外交交渉への期待から反落し、ブレント原油先物は0.38%安の114.88ドル、WTI原油先物は0.76%安の102.00ドルで終了した。米天然ガス12月限は100万BTU当たり2.952ドルへ下落し、COMEX金先物12月限も4,031.40ドルへ値を下げた。

為替市場は、米長期金利低下を背景に米ドルが対ユーロや加ドルで弱含んだ。ECBは金利を据え置いたが、エネルギー高による物価圧力に警戒を示し、ユーロドルは1.1180ドル付近へ持ち直した。一方、カナダ中銀の利上げを受けて加ドルは約6週間ぶりの高値圏にあり、米ドル/加ドルは1.40カナダドルを下回る場面があった。30日昼には日銀の金利据え置きと物価見通しの修正を受けて円が買われ、ドル円は157円台前半へ下落した。

本日の指標は、15:30に植田日銀総裁の会見、18:00にドイツのGDP速報値、19:00にユーロ圏GDP速報値が予定される。欧州では22:00にドイツの10月CPI速報値も発表され、エネルギー高の物価への影響が焦点となる。米国では21:30に7～9月期雇用コスト指数、22:45にシカゴ購買部協会景気指数が控える。原油や金の価格も金利見通しと中東情勢に左右されやすく、為替との連動が強まるか慎重に見極めたい。