マーケットコラム

24日は、米国市場で主要株価指数3銘柄がまちまちとなり、NYダウは0.5%高の51,947.25、S&P500は小幅高の7,411.98、ナスダック総合は0.6%安の24,975.82で取引を終えた。主要3指数の中ではナスダック総合の下げが最も大きく、AI投資負担への警戒感が残るなか、ハイテク株の上値が抑えられた。米10年債利回りは低下し、週明けは原油急落によるインフレ懸念の後退を受けて4.63%付近へ低下している。商品市況では、ブレント原油が96.78ドルへ下落し、週明けにはWTI原油も84ドル台半ばへ急反落した。天然ガスは2.87ドル/MMBtu付近へ下落し、主要貴金属は米金利とドルの低下を支えに金が4,100ドル付近へ反発した。

為替市場は、米国とイランの攻撃一時停止を受けた原油安を背景に、米ドルの上値がやや抑えられた。ドル指数は101台前半で推移し、ドル円は前週末に163円台後半で高止まりした後、本日アジア時間には163円台半ばへやや軟化している。原油価格の急反落はインフレ再燃懸念を和らげ、米金利低下を通じてドルの上値を抑えやすい。一方、ドル円は依然として40年ぶり安値圏にある円相場を背景に高値圏で推移しており、163円台後半では日本当局による円安けん制や為替介入への警戒感が意識されやすい。163.00円付近を維持できれば高値圏でのもみ合いが続きやすく、米耐久財受注を受けてドルの下値が限られるかを見極めたい。

本日の指標は、17:00にドイツ7月IFO企業景況感指数、21:00にメキシコ6月貿易収支、21:30に米国6月耐久財受注と米国6月耐久財受注（輸送用機器除く）が予定されている。ドイツIFO企業景況感指数は86.0と前回の85.6から小幅改善が見込まれており、欧州景気への慎重な見方が和らぐかが焦点となる。米耐久財受注は前月比1.8%、輸送用機器除くベースは前月比0.8%が予想されており、企業投資関連需要の底堅さを確認する材料となりそうだ。米国とイランの緊張緩和で原油・金利・ドルの連動が変化するなか、週明けのドル円163円台とユーロの反応を慎重に見極めたい。