昨日の米国市場では、主要株価3指数がレイバー・デーのため休場となった。前営業日のダウ平均は0.51%安の53,413.60ドル、S&P500は0.38%安の7,718.41ポイント、ナスダック総合は0.29%安の26,506.99ポイントと主要3指数がそろって下落している。休場明けの米10年債利回りは4.79%近辺で推移。商品市場では中東情勢の緊張を背景にブレント原油が97.49ドル、WTI原油が92.92ドルまで上昇した。天然ガスは3ドルをやや下回る水準で推移し、金はドル安を背景に0.6%高の4,432.79ドル近辺へ上昇している。米金利の高止まりと地政学リスクが株式・商品市場の双方で意識される状況となっている。
為替市場では、主要通貨の中で円の強さが目立った。日銀の追加利上げ観測や円キャリートレードの巻き戻しを背景に、ドル円は前日の156.28円から154.06円まで下落し、本日はさらに152.89円まで下値を拡大した。日本のGDP上方修正と実質賃金の改善も追加利上げ観測を補強している。ドル指数は98.83付近まで軟化した一方、ユーロドルは1.1625ドル、ポンドドルは1.3535ドル近辺と大きな変化はなく、ドル全面安というよりも円主導の値動きとなっている。ドル円は153円台へ戻しているが、154円台を回復する動きが出るのか、152.89円を再び試すのかを慎重に見極めたい。
本日の指標は、15:00のドイツ7月貿易収支、15:45のフランス7月貿易収支・経常収支、18:00の南アフリカ4-6月期GDP、28:00の米国7月消費者信用残高が予定されている。米国では重要指標が限られる一方、連休明けで株式・債券市場が再開する。米10年債利回りが4.8%近辺へ上昇するのか、中東情勢を背景に原油高が続くのかも焦点となる。円、米金利、原油、金の動きがそれぞれ為替市場へ与える影響を注視したい。