雇用統計にて約2.1円下落した米ドル円の方向性を注視か

先週末は、米国市場で主要株価指数3銘柄がそろって小幅下落となり、株安・金利高・原油高の相場展開となった。原油WTIは73.6ドルまで2.5%の大幅上昇を見せ、先月高値に迫る水準へと値を上げている。一方の天然ガスは約2.6%下落し、2.56ドル付近での推移だ。主要貴金属5銘柄はすべてが大幅上昇となり、ゴールドが1,925ドルまで約0.7%反発している。

為替市場は、先週末7日に発表された米・6月雇用統計にて、失業率が市場予想と変わらず3.6%となったものの、非農業部門雇用者数が前月の33.9万人から低下し20.9万人となったことで、米ドルが対円で下落した。米ドル円は144.197から142.072まで約2.1円下落。日足20MAを実体足で下抜けた。4時間足では、75MAと200SMAの間に位置しており、RSIは22となっている。米国時間で反発が入るのか、慎重に注視したい。

本日の指標は、16:00にトルコ・雇用統計、17:30に欧・投資家センチメント指数、21:30に加・住宅建設許可、22:00にイスラエル・政策金利、23:00に米・卸売在庫、米・バーFRB副議長の発言、24:00に英・ベイリーBOE総裁の発言、米・デイリー：サンフランシスコ連銀総裁の発言、米・メスター：クリーブランド連銀総裁の発言、25:00に独・ナーゲル独連銀総裁の発言、米・ボスティック：アトランタ連銀総裁の発言、28:00に米・消費者信用残高が発表予定となっている。雇用統計にて約2.1円下落した米ドル円の方向性を慎重に注視したい。